【業界研究】人気業界研究第3弾‼ トヨタ・日産・ホンダ、自動車業界の課題とは??

【業界研究】人気業界研究第3弾‼ トヨタ・日産・ホンダ、自動車業界の課題とは??

○はじめに

○自動車業界とは

○自動車業界を取り巻く環境

○自動車業界 各社の違い

・経営指標

・事業と同行

○おわりに

○はじめに

学生の認知度が高いけれど、比較が難しい同業他社。

このシリーズではそういった企業の比較をしてみようと思います!

企業の知名度の高さを「就活人気ランキング」から見てみましょう!

1位 日本航空(JAL)
2位 伊藤忠商事
3位 全日本空輸(ANA)

4位 三菱UFJ銀行

5位 トヨタ自動車

6位 三菱商事

7位 サントリーグループ

8位 東京海上日動火災保険

9位 資生堂

10位 東日本旅客鉄道(JR東日本)

引用ページ:【就職希望企業ランキング】2019年卒の就活生が選ぶ人気企業とは?

トヨタを筆頭に日本を代表するメーカーの多い自動車業界。

各企業の事業展開と経営指標を分析します!今回はトヨタ・日産・ホンダの3社から自動車業界を分析します。

○自動車業界を取り巻く環境

CO2排出人工知能の活用が今後の自動車業界の課題になっていきます。

世界的にも環境問題は注目の大きいトピックです。

自動車業界全体としてCO2削減のために電気自動車やPHV(フラグインハイブリット)等を開発しています。

電気スタンドや水素ステーションのインフラ整備に課題が残ります。

現在、自動車業界はAIを活用した自由運転へ向け各社開発をしています。

今でも自動ブレーキシステムや同一車線走行システムがありますが、今後ますます自由運転に近づいていくでしょう。

 

○自動車業界 各社の違い

・経営指標

会社名 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益 営業利益率 ROE 自己資本比率
トヨタ自動車 29,379,510 2,399,862 2,620,429 2,493,983 8.2 12.8 38.1
本田技研工業 15,361,146 833,558 1,114,973 1,059,337 5.4 12.7 41.3
日産自動車 11,951,169 574,760 750,302 746,892 4.8 13.6 28.6

(参照:トヨタ自動車 Anual Report /本田技研工業 アニュアルレポート/日産自動車 アニュアルレポート

 

売上高の時点で圧倒的なトヨタ自動車。営業利益や経常利益、当期純利益も3社のうちでトップです。多くの指標においてトヨタ自動車の一人勝ちと言えるでしょう。

トヨタの収益性の高さにはどんな要因があるのでしょうか。事業などから見てみましょう!

・事業と動向

 

<トヨタ自動車>

セグメントとしては、自動車事業・金融事業・その他の事業のセグメントに分類されています。日本・北米・欧州・アジア等で展開しています。

トヨタ自動車は未来のモビリティ―社会の実現を目指しており、実現に向けた様々な事業を行っています。

2018年8月にはUberと自由運転に関する技術の協業を拡大、10月にはソフトバンクとの共同出資会社の設立を決定しました。その他、国内外で「低炭素社会」の実現に向けた取り組みを行ています。

また、カーシェアリングサービスを展開し、そこで得たデータの収益化も図ります。

(参照:2019年3月期 第2半期 決算説明会)

トヨタ自動車はUberやソフトバンクとの提携により自動運転に力を入れる。

 

 

<本田技研工業>

本田技研工業は、主要事業として四輪事業・二輪事業・パワープロダクツ事業・金融サービス事業を行い、Honda Jet等にも展開しています。

四輪事業は日本・米国・中国での事業展開に力を入れる一方、二輪事業はインドやベトナム・タイで売上を伸ばしています。2030年にはグローバルでの販売の3分の2を電気自動車にすることを目標にしています。

今後の展開としては、グローバルモデルと地域専用モデルの強化・カーボンフリー社会・電動化技術の導入強化・先端安全技術の導入などを掲げています。

自動運転については以下のように紹介されています。

電動化と同様に自動運転技術に関しても他社との協業に積極的に取り組んでいます。中国のSenseTimeとは自動運転用のAI技術の開発を、そしてソフトバンクとはコネクテッドカー技術やAI技術の開発を、それぞれ共同で進めています。また、新たな「コトづくり」の取り組みとして、二輪車では東南アジア地域においてGrabと、四輪車では中国においてReachstarと、シェアリング事業の協業を進めています。さらに、昨年設立した「R&DセンターX」での新領域の研究・開発や、米国シリコンバレーの「ホンダイノベーションズ」が中心となり、グローバルで行っているスタートアップ企業とのコラボレーションプログラム、「Honda Xcelerator」を通じた新技術・サービスの創造にも取り組んでいます。(参照:Honda|投資家情報|経営方針)

(参照:Anual Report 2017/2018年度第2四半期決算説明会)

本田技研工業は二輪事業がアジアで好調。電気自動車の拡大を急ぐ。

 

<日産自動車>

日産自動車はルノーや三菱自動車と提携しています。

日産は今後6年間の中期計画において、持続可能な成長自動車業界における技術・ビジネスのリードを掲げています。日産は持続的成長に向けて、売上高の増加、営業利益率8%、自動車事業のフリーキャッシュフロー累計2.5兆円を掲げています。

営業利益率については現在が4%台なので、2022年に向けて改善が必要であるといえそうです。

さらに、2022年に向けて電気自動車自動運転無人運転車両による配車サービスに力を入れていく計画です。

(参照:2017年度決算発表資料)

日産自動車は電気自動車・自動運転等の事業の拡大とともに営業利益率の改善を目指す。

 

○おわりに

今回は自動車業界の事業と動向について書きました。業界全体として環境配慮や自動運転といった課題がありますが、それに対して各社様々な動きを見せています。

 

各企業のIR情報を参考にし、同業他社を比較してみましょう!

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